情報番号	1
対象とした飛散対策	防風ネットとドリフト低減ノズルによる飛散防止効果
調査の目的	りんご園のＳＳによる薬剤散布時の飛散距離を確認する。
調査年次・事業名	平成１９年度・農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	青森県東青地域県民局地域農林水産部普及指導室
調査の方法(概要)	りんご園の周囲に設置された防風ネット(4mm目)の有無による飛散状況の違いを感水紙を用いて調査した。また、慣行ノズルと低減ノズルの比較も行った。
調査結果(概要)	防風ﾈｯﾄ有りでﾈｯﾄから10mまで飛散が見られたが、ﾈｯﾄ無しに比べて距離的に半減された。ﾈｯﾄ無しの低減ﾉｽﾞﾙで5m飛散し慣行ﾉｽﾞﾙに比べて４分の１の距離で抑えられた。防風ﾈｯﾄと低減ﾉｽﾞﾙの組合せでは、さらに飛散量が減少した。
コメント等	低減ノズルは共同防除組合で年間を通じて使用された。

情報番号	2
対象とした飛散対策	農薬飛散防止ネット
調査の目的	ネットによるスピードスプレヤー散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	２００６年青森県あおもり型「攻めの普及活動」推進事業
調査実施機関名	青森県中南地域県民局地域農林水産部
調査の方法(概要)	りんご園の１角で１ミリ目と1.5ミリ目のネットを５ｍに展張し、スピードスプレヤー散布の飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	感水紙への付着試験結果では、防薬ネットが設置されている区が全体的に付着指数が低かった。
コメント等

情報番号	3
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル
調査の目的	ながいもにおけるドリフト低減ノズルと通常ノズルを使用したブームスプレーヤでの薬剤散布時のドリフト程度と、病害虫防除効果の確認
調査年次・事業名	2007年度　農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	青森県上北地域県民局地域農林水産部普及指導室三沢普及分室
調査の方法(概要)	�@　ドリフト程度 感水紙を風下方向、ノズルからの距離1,2,4,8,16,20mのところへ設置し、ドリフト程度を調査した。 �A　葉面への薬剤付着調査 ポールに感水紙を上・中・下段の高さに設置し、葉の表裏への付着程度調査を測定した。 �B　病害虫発生状況調査 農薬散布前と散布10日後に、アブラムシ類、炭疽病、葉渋病の発生を調査。
調査結果(概要)	�@ドリフト調査 ア　風速1m/s以下のとき 北方向（風上方向）で低減ノズル区は1mまで、通常ノズル区は2m間で飛散していた。南方向（風下方向）は、通常ノズル区でのみ調査を行い、4mまで飛散しており、8m以降は調査していない。 イ　風速3〜5m/sのとき 西方向（風下方向）で低減ノズル区及び通常ノズル区ともに、20mまで飛散していた。飛散程度は、8, 16mにおいて低減ノズル区の方が程度が低かった。 �A葉面への付着調査 ア　風速1m/s以下のとき 葉の表への付着は、両区とも表面積の100%が付着していた。裏への付着は、通常ノズル区で1%、低減ノズル区では0%の付着であった。 イ　風速3〜5m/sのとき 葉の表への付着は、低減ノズル区において上・中・下段全て表面積の100%が付着していた。通常ノズル区では、上段は100%であったが、中・下段は表面積の30%程度しか付着していなかった。葉の裏への付着は、通常ノズル区で1〜3%、低減ノズル区では0.5〜3%であった。 �B病害虫発生状況調査 病害及び害虫の発生は無い、若しくは少なく、低減ノズルと通常ノズルの差は認められなかった。
コメント等	普及活動の参考資料とする。

情報番号	4
対象とした飛散対策	ブームスプレイヤー
調査の目的	ドリフト低減ノズルによる農薬の飛散防止の実証
調査年次・事業名	平成１９年度・農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	青森県下北地域県民局地域農林水産部普及指導室
調査の方法(概要)	レタスを対象に、ドリフト低減ノズルによる飛散状況を、感水紙を１ｍおきに設置し確認した。
調査結果(概要)	ドリフト軽減ノズルでは、散布末端から１ｍの距離では飛散が見られたが、２ｍ以上では飛散は見られなかった。
コメント等	本成果を踏まえ、次年度以降は一部生産組合でドリフト低減ノズルによる農薬散布を行うこととなった。

情報番号	5
対象とした飛散対策	共通防除による農薬飛散の危険回避
調査の目的	モモとスモモの共通防除体系の防除効果と農薬散布時間
調査年次・事業名	2007年度　農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	青森県三八地域県民局地域農林水産部普及指導室
調査の方法(概要)	農薬飛散の危険回避のために、モモとスモモの隣接園において夏季の散布２回を共通の農薬で防除し、防除効果や農薬散布時間を調査した。
調査結果(概要)	共通防除体系の防除効果は、病害虫の発生が見られず問題なかった。共通防除体系の農薬散布時間は、樹種別に防除する体系に比べると薬剤交換時のＳＳ洗浄時間が無いため短かった。
コメント等	農薬の登録拡大が課題であるが、樹種が混在している地域では非常に有効な対策であり、実証ほの結果をもとに実用性についてさらに検討していく。

情報番号	6
対象とした飛散対策	飛散防止ネット
調査の目的	露地きゅうりにおける防虫ネットの農薬飛散低減効果の実証
調査年次・事業名	平成１８年度・農薬飛散防止普及活動緊急支援事業（強い農業づくり交付金）
調査実施機関名	奥州農業改良普及センター
調査の方法(概要)	�@防虫ネット（１�o目）でハウス型に覆った露地きゅうりにおいて、自走式防除機を使用した場合の防虫ネットによる飛散低減効果を実証。 �A飛散低減効果を、ネットの内側と外側に感水紙を設置し、その付着程度（付着指数）により確認した。
調査結果(概要)	風速４．６ｍ／ｓという強風下であったが、ネット内側（防除機からの距離1.5m）では付着指数7.1,8.8であったが、ネットの外側（防除機からの距離2.5m）では、付着指数0.5、2.3と、防虫ネットによる飛散低減効果が確認された。
コメント等	きゅうり防虫ネット被覆は、慣行栽培との違い（摘葉・整枝などの草勢管理、ミツバチの導入、病害発生が早い）およびコストがかかることを理解して導入する必要がある。

情報番号	7
対象とした飛散対策	飛散防止ネット
調査の目的	ネットによるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年　農薬飛散防止等緊急支援普及活動実施要領
調査実施機関名	宮城県仙台農業改良普及センター
調査の方法(概要)	実証農家の圃場で飛散防止ネットを展張したあと，ＳＳの飛散防止効果を感水紙を用いて調査予定。
調査結果(概要)	実証ほ担当農家の飛散防止ネットの設置が遅れているため，年度内に実証確認予定。
コメント等	実証試験の結果についてＪＡ仙台なし部会を中心に管内の果樹生産者に情報を提供する予定。

情報番号	8
対象とした飛散対策	ドリフト低減型ノズルによる薬液飛散防止
調査の目的	露地ぎく栽培農家の農薬飛散に関する意識を高めるため，ドリフト低減型ノズルによる薬液飛散低減効果を実証する
調査年次・事業名	平成１９年度農薬飛散防止等緊急支援普及活動
調査実施機関名	宮城県本吉農業改良普及センター
調査の方法(概要)	露地ぎくほ場において，慣行ノズル，ドリフト低減型ノズルによる薬液散布を行い，飛散程度を感水紙により把握
調査結果(概要)	・最高風速が2.4m/s，平均風速0.2m/sと無風に近い条件であった。 ・慣行ノズルでは，ノズルと同一方向１ｍ地点では多量に飛散していた。 ・低減型ノズルでも，ノズルと同一方向１ｍ地点では飛散したが感水紙の変色程度は低かった。また，薬液粒子径の違いが一目瞭然であった。飛散低減効果について参加者は十分認識できたと思われる。
コメント等	立野菜用の三頭口で実証したが，噴出の向きに違和感があり，やや扱いにくいとの感想であった。ノズルのみを替えるだけでも良いのではとの意見があった。

情報番号	9
対象とした飛散対策	液剤の飛散程度の調査
調査の目的	液剤の散布様式による飛散距離の違い
調査年次・事業名	2007年　農薬飛散防止等緊急支援普及活動
調査実施機関名	宮城県大河原農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ブームスプレーヤーの噴口の端から一定距離に感水紙を設置し、散布様式を変更して飛散程度を調査した
調査結果(概要)	当日の天候が無風条件であったため大きな違いは見られなかったが、速度を上げて散布を行った場合は、最大8mの飛散が確認された
コメント等	今月の農業者を対象とした研修会内で報告済み

情報番号	10
対象とした飛散対策	吊り下げノズル
調査の目的	大豆栽培における非選択性除草剤散布
調査年次・事業名	平成19年度
調査実施機関名	石巻農業改良普及センター
調査の方法(概要)	かん水紙設置による達観調査
調査結果(概要)	農薬飛散は認められなかった。
コメント等	飛散防止には有効であるが，株間の除草効果がやや劣る。

情報番号	11
対象とした飛散対策	飛散防止ネット
調査の目的	ネットによるSS散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2006年　農薬50%削減リンゴ
調査実施機関名	福島県農業総合センター果樹研究所
調査の方法(概要)	目合いの異なるネット（2m/m、4m/m）を各目合ごとに二重に設置し、感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	ネットの二重設置は、ネットから近い距離への散布液の飛散低減が期待できることが分かった。しかし、風向きによっては20m程度まで飛散するため、完全な飛散防止はできないと考えられた。
コメント等

情報番号	12
対象とした飛散対策	果樹のスピードスプーレーヤによる農薬散布
調査の目的	SSによるほ場外へのドリフト量について調査する
調査年次・事業名	2006年平成18年度環境省農薬残留対策総合調査
調査実施機関名	青森県東青地域県民局地域農林水産部普及指導室
調査の方法(概要)	リンゴにクレソキシムメチル剤、エトキサゾール剤を慣行法で散布。ほ場外に設置したトラップ（シャーレ及びろ紙）を残留分析した。
調査結果(概要)	水平20mのドリフト率（捕捉成分量／理論投下成分量×100） クレソキシムメチルの１回目0.01%、２回目0.03% エトキサゾールの１回目0%（捕捉なし）、２回目0.06%であった。
コメント等

情報番号	13
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（ブームスプレーヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県農業総合研究センター
調査の方法(概要)	ダイズ圃場において、乳剤および水和剤をドリフト低減ノズルを用いて散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布区と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は乳剤、水和剤とも３ｍ（慣行ノズルでは乳剤、水和剤ともに１０ｍまで飛散）
コメント等	特になし

情報番号	14
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（ブームスプレーヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県南加賀農林総合事務所
調査の方法(概要)	ブロッコリー圃場において、乳剤をドリフト低減ノズルを用いて散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は７ｍ（慣行ノズルは１０ｍ）
コメント等	散布量が慣行ノズルに比べて多くなりがちなので、事前チェックが必要

情報番号	15
対象とした飛散対策	遮蔽ネットの設置
調査の目的	４mm目ネットの飛散防止効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県南加賀農林総合事務所
調査の方法(概要)	ニンジン圃場に遮蔽ネットを設置し、乳剤を動力噴霧器で散布した後、感水紙を用いて飛散距離を調査
調査結果(概要)	遮蔽ネット設置は無設置に比べ、飛散距離は同等であったが、５ｍまでの飛散量が少ない状況
コメント等	強風対策が必要

情報番号	16
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（ブームスプレーヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県中能登農林総合事務所
調査の方法(概要)	ネギ圃場において、水和剤をドリフト低減ノズルを用いて散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は１ｍ（慣行ノズルは３ｍ）
コメント等	特になし

情報番号	17
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（スピードスプレヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県石川農林総合事務所
調査の方法(概要)	ナシ園において、水和剤をドリフト低減ノズルを用いて散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は１５ｍ（慣行ノズルは２０ｍ）
コメント等	散布ムラが懸念

情報番号	18
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（ブームスプレーヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県県央農林総合事務所
調査の方法(概要)	ダイコン圃場において、水和剤をドリフト低減ノズルを用いて散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は１０ｍ（慣行ノズルでは１５ｍ）
コメント等	ノズルの脱着に注意が必要

情報番号	19
対象とした飛散対策	遮蔽植物の植栽
調査の目的	遮蔽植物による飛散防止効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県県央農林総合事務所
調査の方法(概要)	ソルゴーを周囲に植栽したナス圃場において、水和剤を動力噴霧機で散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、防風ネット区と比較
調査結果(概要)	飛散距離は６ｍｍ目ネット区と同等であったが、飛散量は少なかった
コメント等	防除が多くなる時期と遮蔽植物生育量のシンクロが課題

情報番号	20
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル（スピードスプレーヤー）
調査の目的	ノズル導入効果の検証
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止緊急対策事業
調査実施機関名	石川県奥能登農林総合事務所
調査の方法(概要)	リンゴ園いおいて、水和剤をドリフト低減ノズルを用いてＳＳ散布した場合の農薬飛散距離を感水紙を用いて調査し、慣行ノズル散布と比較
調査結果(概要)	低減ノズルでの飛散距離は３ｍ（慣行ノズルは２０ｍ）
コメント等	防除効果の確認事例を蓄積する必要あり

情報番号	21
対象とした飛散対策	スピード・スプレーヤー
調査の目的	農薬飛散防止技術の確立
調査年次・事業名	2006年〜2008年・県単事業
調査実施機関名	茨城県農業総合センター園芸研究所
調査の方法(概要)	場内なし園の一角で、ネット展帳、ソルゴー植栽、ウォーターカーテン等を設置して、Ｓ・Ｓ散布時の飛散低減効果を感水紙により調査中。
調査結果(概要)	現在、とりまとめ中。
コメント等	2008年度にマニュアル作成予定。

情報番号	22
対象とした飛散対策	乗用管理機のブームスプレイヤを用いたダイズへの薬散（慣行ノズル使用）
調査の目的	試験研究（農薬飛散調査）
調査年次・事業名	平成18年度・農薬ドリフト事故防止技術の確立
調査実施機関名	茨城県農業総合センター農業研究所
調査の方法(概要)	乗用管理機を使用し、ダイズへ薬散を行った。散布区域外の風下側に感水紙又はプランタ栽培のコマツナを設置し、農薬の飛散状況を調査した。ノズル：NN-D-6（ヤマホ）、散布圧力：1.5Mpa、散布量：200L/10a、供試薬剤：MEP乳剤（1000倍）
調査結果(概要)	風速が強い場合、飛散距離が長く飛散量も多かった。　しかし、散布区域から1m程度の距離では、弱風でも、飛散量が多い場合も認められた。軽量野菜であるコマツナはレタスに比べ、農薬（MEP)残留値が高く、農薬残留のリスクが高かった。
コメント等

情報番号	23
対象とした飛散対策	乗用管理機のブームスプレイヤを用いたダイズへの薬散（低減ノズル使用）
調査の目的	試験研究（ドリフト低減ノズルの効果把握）
調査年次・事業名	平成18年度・農薬ドリフト事故防止技術の確立
調査実施機関名	茨城県農業総合センター農業研究所
調査の方法(概要)	乗用管理機を使用し、ダイズへ薬散を行った。その際に、散布区域外の風下側に感水紙又はプランタ栽培のコマツナを設置し、農薬の飛散状況を調査した。慣行ノズル：NN-D-6（ヤマホ）、低減ノズル：N-ES-8（ヤマホ）、散布圧力：1.5Mpa、散布量：200L/10a、供試薬剤：MEP乳剤（1000倍）
調査結果(概要)	ブームスプレーヤを用いた薬散では、ドリフト低減ノズルを使用すると、慣行ノズルと比べてドリフト量が少なく、飛散距離も短かった。平均風速が3m/s以下の時、風下5mまででは、低減ノズルを用いた場合のドリフト量は、慣行ノズルの約10〜40%であった。
コメント等	低減ノズルは効果はあるが、風の強いときにはドリフトするので、薬散は風の弱いときを選んで行うことが望ましい。

情報番号	24
対象とした飛散対策	ドリフト低減型ノズル
調査の目的	ドリフト低減型ノズルの効果確認
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	茨城県岩井農協園芸部，坂東地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	夏ネギ・秋レタスの病害虫防除におけるドリフト低減型ノズルの効果を，慣行型ノズルと比較調査した。
調査結果(概要)	慣行型ノズルでは，無風時でも６ｍ離れた地点でドリフトが認められ，風速３ｍ時にはさらに多くのドリフトが認められた。しかし，低減型ノズルではドリフトはほとんど認められなかった。また，病害虫に対する防除効果に差は認められなかった。
コメント等

情報番号	25
対象とした飛散対策	障壁作物
調査の目的	秋レタスにおける障壁作物の効果確認
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	茨城県岩井農協園芸部，坂東地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	秋レタスにおける5種類の障壁作物（ヒットソルゴー，リトルソルゴー等）の効果を調査した。
調査結果(概要)	慣行ノズル及び低減ノズルの高圧散布時に，緑肥用スダックスの1条播種区で微小のドリフトが確認されたのみであった。
コメント等

情報番号	26
対象とした飛散対策	省力灌注処理
調査の目的	ハイクリブーム利用による省力灌注処理
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	茨城県岩井農協園芸部，坂東地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	岩井農協園芸部青年部員自作のハイクリブーム取り付け専用灌注器を利用し，夏ネギの虫害防除効果を調査した。
調査結果(概要)	動力噴霧器散布と比べほとんどドリフトは確認されず，作業時間も３０分／１０ａ程度と省力的であった。
コメント等

情報番号	27
対象とした飛散対策	スピード・スプレーヤー
調査の目的	農薬飛散防止技術の確立
調査年次・事業名	2006年〜2008年・県単事業
調査実施機関名	茨城県農業総合センター園芸研究所
調査の方法(概要)	場内なし園の一角で、ネット、ウォーターカーテンを設置し、Ｓ・Ｓ散布時のハクサイへの残留濃度を分析調査中。
調査結果(概要)	現在、調査中。
コメント等	2008年度にマニュアル作成予定。

情報番号	28
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、ネット、障壁作物
調査の目的	ドリフト低減ノズル・ネット・障壁作物栽植の組み合わせによる飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター生産技術部野菜グループ
調査の方法(概要)	8月23日、当センター露地ナスほ場において動力噴霧機を用いて水250L/10aを手散布し、ドリフト低減ノズル（キリナシ野菜用）、ネット（カラミ織り、1mm目、2mm目）障壁作物（スダックス）栽植について遮蔽物設置位置から１〜15ｍの距離別に飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	ドリフト低減ノズルは慣行ノズルに比較して飛散程度は小さい。飛散防止用ネットは2mm目では効果がほとんど認められないが、1mm目では効果が認められる。露地ナスに対して1mm目ネット、障壁作物（スダックス）の飛散防止効果は高かった。
コメント等	普及に移しうる技術として公表

情報番号	29
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、障壁作物
調査の目的	ドリフト低減ノズルと障壁作物の組み合わせによる飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センターこんにゃく特産研究センター、生産環境部土壌環境グループ
調査の方法(概要)	8月11日、21日、9月11日、21日の4回、BＳを用いて、ドリフト低減ノズルの種類別（エコシャワー、キリナシESノズル）、障壁作物（マイクロソルゴー）の組み合わせによる飛散防止効果を距離別にシャーレへの落下及び感水紙への付着で調査、また腐敗病発病抑制効果についても検討した。
調査結果(概要)	２種のドリフト低減ノズルは慣行ノズルと比較して飛散防止効果が認められた。腐敗病に対する防除効果は慣行ノズルと同等であった。障壁作物（マイクロソルゴー）は短桿品種にもかかわらず飛散防止効果は高かった。
コメント等	普及に移しうる技術として公表

情報番号	30
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、ネット、遮風板装着
調査の目的	ＳＳによるドリフト低減ノズル・防止ネット・遮風板装着の飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター生産技術部果樹グループ、生産環境部土壌環境グループ
調査の方法(概要)	5月29日、当センターナシ園においてＳＳを用いてドリフト低減ノズル、シート（POフィルム、0.15mm、高さ3.5m）、ネット（ラッセル編み,1mm目、高さ3.5m）、遮風板装着の飛散防止効果をネット位置から距離別にシャーレへの落下分布、感水紙への付着について調査した。
調査結果(概要)	ドリフト低減ノズル、シート、ネット遮風板のいずれも飛散防止効果が認められた。
コメント等	普及に移しうる技術として公表

情報番号	31
対象とした飛散対策	ドリフト防止ネット
調査の目的	ＳＳによるドリフト防止ネットの飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター中山間地園芸研究センター
調査の方法(概要)	4月28日、当センターリンゴ園においてＳＳを用いてドリフト防止ネットの飛散防止効果をネット（ラッセル編み、1mm目、高さ4m）位置から2.5〜15ｍの距離別に感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	平均風速が最大3.9m/ｓとやや強風時の結果であるが、ネット位置より2.5m、5m区で感水紙の指数で50％低減、10m、15m区で約30％低減した。
コメント等	2007年度成績と併せて公表予定

情報番号	32
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、ネット、障壁作物
調査の目的	ドリフト低減ノズル・ネット・障壁作物栽植による飛散防止効果
調査年次・事業名	200７年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター生産技術部野菜グループ
調査の方法(概要)	8月28日、当センター露地ナスほ場において動力噴霧機を用いて水250L/10aを手散布し、ドリフト低減ノズル（キリナシ野菜用）とナスの栽植方法の組み合わせについて境界位置から2.5〜15ｍの距離別に飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	ドリフト低減ノズルは慣行ノズルに比較して飛散程度は小さい。隣地境界部のナスをI字仕立てとし、隣地方向とは逆方向のみに薬剤散布することで、さらに、飛散を抑制することができた。
コメント等	普及に移しうる技術として公表予定

情報番号	33
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、障壁作物
調査の目的	ドリフト低減ノズルと障壁作物の組み合わせによる飛散防止効果
調査年次・事業名	200７年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センターこんにゃく特産研究センター、生産環境部土壌環境グループ
調査の方法(概要)	９月中旬〜10月中旬にかけて計４回、BＳ及び手散布用の動噴を用いて、ドリフト低減ノズル（キリナシES、ウキアガリノズル）、障壁作物（ゴールドソルゴー１条播き、２条播き）の組み合わせによる飛散防止効果を距離別にシャーレへの落下及び感水紙への付着で調査した。またドリフト低減ノズルの防除効果を明らかにするため、腐敗病発病抑制効果についても検討した。
調査結果(概要)	BS用および手散布用のドリフト低減ノズルは慣行ノズルに比べ高い飛散防止効果が認められた。また、障壁作物による飛散防止も高く、播種様式の比較では障壁作物を２条播きにすることで、飛散防止効果がさらに高まることが確認された。
コメント等	普及に移しうる技術として公表予定

情報番号	34
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、送風ファン
調査の目的	ＳＳによるドリフト低減ノズル・送風ファンの飛散防止効果
調査年次・事業名	200７年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター生産技術部果樹グループ
調査の方法(概要)	６月５日、当センターナシ園においてＳＳを用いてドリフト低減ノズル、送風ファンの組み合わせによる飛散防止効果をネット位置から距離別にシャーレへの落下分布、感水紙への付着について調査した。
調査結果(概要)	ＳＳにドリフト低減ノズルを装着し、送風ファンを停止した場合は、送風ファンを起動する場合と比較して、ネット位置より2.5m、5m区で感水紙の指数で82％低減した。送風ファンを停止することにより飛散防止効果が認められた。
コメント等	普及に移しうる技術として公表予定

情報番号	35
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル
調査の目的	ＳＳによるドリフト低減ノズルの薬液付着程度
調査年次・事業名	200７年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター生産技術部果樹グループ
調査の方法(概要)	８月７日、当センターナシ園においてＳＳを用いドリフト低減ノズルで散布し、主幹部、主枝中央部、主枝先端部の３カ所に棚面、棚面80cm、棚面160cmの高さで葉の上面と下面に感水紙を合わせて設置し、薬液付着程度を調査した。また、ナミハダニ防除効果についても調査した。
調査結果(概要)	SSによるドリフト低減ノズルは、慣行ノズルと比較して感水紙への付着性は低かった。ナミハダニに対する防除効果は、慣行ノズルと同等であった。
コメント等	普及に移しうる技術として公表予定

情報番号	36
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、ネット、遮風板装着
調査の目的	ＳＳによるドリフト低減ノズル・防止ネット・遮風板装着の飛散防止効果
調査年次・事業名	200７年　農薬飛散防止対策事業（国補）
調査実施機関名	群馬県農業技術センター中山間地園芸研究センター
調査の方法(概要)	６月８日及び８月１７日に当センターリンゴ園においてＳＳを用いてドリフト低減ノズル、ネット、遮風板の飛散防止効果をネット（ラッセル編み、1mm目、高さ4m）位置から2.5〜15ｍの距離別に感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	風向により、効果の程度に差が認められるものの、遮風板とネットの併用により、飛散防止が認められた。また飛散防止ノズルでは顕著な効果が認められ、ネットとの併用で、より確実な効果となった。
コメント等	2006年度成績と併せて普及に移しうる技術として公表予定

情報番号	37
対象とした飛散対策	ソルゴー、防風ネット、散防紗、ドリフト軽減ノズル
調査の目的	宿根ｱｽﾀｰほ場における遮蔽物及びドリフト低減ノズルによる飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	平成１９年度　・普及活動推進事業
調査実施機関名	埼玉県東松山農林振興ｾﾝﾀｰ
調査の方法(概要)	慣行ﾉｽﾞﾙ及びﾄﾞﾘﾌﾄ低減ﾉｽﾞﾙを使用し、遮蔽物（ｿﾙｺﾞｰ、防風ﾈｯﾄ、散防紗）による飛散効果の確認を行った。
調査結果(概要)	風速１〜２ｍの条件下、遮蔽物から隣接ほ場までの距離１ｍ、５ｍ、１０ｍ地点で飛散状況を調査した結果。ﾄﾞﾘﾌﾄ低減ノズルと遮蔽物の組合せで１ｍ地点でごく僅かの飛散が確認されたが５ｍ離れるとほとんど飛散がなかった。
コメント等	遮蔽物の効果は、３種とも同等であったことから、より安価で設置可能なソルゴーの飛散防止対策の普及性が高いと思われる。

情報番号	38
対象とした飛散対策	遮蔽作物
調査の目的	遮蔽作物（ソルゴー）による動噴散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	２００７年
調査実施機関名	埼玉県秩父農林振興センター
調査の方法(概要)	なすほ場外周にソルゴーを一列植え、草丈約２ｍに生育した段階で動力噴霧器による散布を行い、ほ場外への飛散状況を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	ソルゴーによりほ場外側では内側に比べて飛散量が大幅に減少され、飛散防止効果が確認された。
コメント等

情報番号	39
対象とした飛散対策	育苗箱施薬のみによる病害虫対策
調査の目的	育苗箱施薬だけを用いた病害虫防除での問題点と有効性の確認
調査年次・事業名	2007年 水稲生産における農薬ドリフトレスの新防除体系組立実証
調査実施機関名	埼玉県農林総合研究センター水田農業研究所　生産環境担当
調査の方法(概要)	早植栽培と普通栽培における箱施薬や水面展開剤のみを用いた防除法での病害虫、雑草防除体系を組み立て、現地での効果を確認した。
調査結果(概要)	５月下旬移植では、病害虫を許容水準以下に管理できたが、６月移植では、フタオビコヤガの多発により、散布剤の使用を必要とした。
コメント等	2008年度も同様の効果試験を検討している。

情報番号	40
対象とした飛散対策	緑肥作物の障壁利用、ドリフト低減ノズルによる散布
調査の目的	緑肥作物の障壁効果の確認、ドリフト低減ノズルの飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	平成１９年度農薬飛散防止技術緊急普及事業
調査実施機関名	埼玉県加須農林振興センター
調査の方法(概要)	露地野菜ほ場の境に緑肥作物を栽培し、慣行ノズルとドリフト低減ノズルで散布を行い、飛散状況を感水試験紙で確認した。
調査結果(概要)	緑肥作物の障壁効果、また慣行ノズルよりドリフト低減ノズルの方が飛散が少ないことを確認できた。
コメント等

情報番号	41
対象とした飛散対策	ナシ栽培用農薬飛散制御型防除機の開発及び利用技術
調査の目的	生物系特定産業技術研究支援センターが開発するドリフト低減可能なナシの棚栽培用防除機の実用化を図るため、開発機の散布性能やドリフト低減効果等を明らかにし、効率的利用体系を確立する。
調査年次・事業名	平成19年〜22年・埼玉県農林総合研究センター受託試験事業（次世代緊プロ）
調査実施機関名	埼玉県農林総合研究センター園芸研究所　生産環境担当・果樹担当 埼玉県農林総合研究センター　農産物安全性担当
調査の方法(概要)	りんご園の周囲に設置された防風ネット(44mm目)の有無による飛散状況の違いを感水紙を用いて調査した。また、慣行ノズルと低減ノズルの比較も行った。
調査結果(概要)	（初年度の調査結果概要） �@送風量を慣行のＳＳの約半分に調整し、ノズル噴霧角度を狭めた開発防除機（試作１号機）及び静電ノズルを装着した開発防除機を利用して所内ナシほ場で散布試験を行い、茎葉への薬剤の付着程度の差異及び付着特性等を調査し、開発防除機の改良点等が明らかになった。 �A開発防除機及び静電ノズル装着開発防除機を利用して、アブラムシを対象にした薬剤散布を行い、慣行のＳＳとの防除効果の差異や利用上の問題点等が明らかになった。
コメント等	次年度からは通年における病害虫防除体系において利用効果・防除効果等を調査し、実用的な防除機に改良を進める。

情報番号	42
対象とした飛散対策	果樹のスピードスプレーヤーによる飛散
調査の目的	ドリフト低減ノズルによる飛散防止効果確認
調査年次・事業名	２００６　農薬飛散防止技術緊急普及活動
調査実施機関名	埼玉県春日部農林振興センター
調査の方法(概要)	ドリフト低減ノズル（エコシャワー）を用い、園外への飛散防止状況を確認した。（防風網から２ｍ、５ｍの距離）
調査結果(概要)	防風網からの距離２ｍは飛散０．５％以下で、それ以上の距離ではほとんど確認されなかった。
コメント等	効果が確認できたので普及を推進

情報番号	43
対象とした飛散対策	露地野菜用慣行ノズルによる散布
調査の目的	慣行ノズルの散布による飛散状況の確認
調査年次・事業名	平成１９年度農薬飛散防止技術緊急普及事業
調査実施機関名	埼玉県加須農林振興センター
調査の方法(概要)	露地野菜ほ場で慣行ノズルで散布を行い、感水試験紙で飛散状況を確認した。
調査結果(概要)	散布位置からの距離に応じた飛散状況を確認できた。
コメント等

情報番号	44
対象とした飛散対策	カンキツ園におけるスピードスプレヤーによる農薬散布
調査の目的	ドリフトの程度を知る
調査年次・事業名	２００６，２００７年度、県単
調査実施機関名	静岡県農林技術研究所果樹研究センター
調査の方法(概要)	・感水紙に定量の水を散布し、被覆面積率と落下水量の回帰式を求めた。 ・防除時にほ場周辺に感水紙を設置し、ドリフト水量を推定した。
調査結果(概要)	・Ｙ（落下水量、ml／�u）＝０．２３X（感水紙変色の被覆面積率）の式を得た。 ・SS散布により５０ｍを越える距離までドリフトが認められた。
コメント等	・１項目目　第32回日本農薬学会大会で口頭発表 ・２項目目　所内検討中。日本農薬学会で口頭発表予定

情報番号	45
対象とした飛散対策	ＳＳ散布（隣接部分はノズル１／３開放、他は両側散布）
調査の目的	飛散防止ネット（散防紗）の効果確認
調査年次・事業名	2007年　専門技術調査活動事業
調査実施機関名	山梨県果樹試験場果樹技術普及部
調査の方法(概要)	7aのモモ園で3種の農薬（なすにも登録のある薬剤）を混用散布し、隣接するなすほ場において、散布直後にネットから２ｍ部分の果実を採取し、残留濃度を分析調査した。
調査結果(概要)	ネット無設置区は検出（残留基準未満）がみられたが、ネット設置区は検出がみられなかった。
コメント等	結果は2008年春に公表予定

情報番号	46
対象とした飛散対策	飛散防止フェンス
調査の目的	ＳＳ散布における飛散防止フェンスおよびドリフト低減ノズルの効果確認
調査年次・事業名	2007年 専門技術調査活動事業
調査実施機関名	山梨県果樹試験場　果樹技術普及部
調査の方法(概要)	現地実証ほを設置し、モモ園から隣接の野菜ほ場へのドリフト低減を目的に、感水紙を用いて調査した。フェンス資材は１�o目、散防紗、ブルーシートを用いて高さ5mに展張し、ドリフト低減ノズルは「Ｄカットノズル」、「エコシャワー」を使用した。
調査結果(概要)	散防紗の飛散低減効果が高かった。 ブルーシートは隣接ほ場方向に風が吹いている場合は、風を完全に遮断するため、散布液がフェンスに沿って対流を起こして上に舞い上がり、遠くへ飛散する傾向が認められた。 低減ノズルは飛散を低減する傾向が認められ、モモの主要病害虫に対する防除効果も慣行ノズルと同等であった。 ただし、隣接ほ場に向けて強い風が吹いている場合は、十分な効果が認められなかった。
コメント等	野菜やウメ・オウトウ・スモモ等が隣接し、隣接作物が収穫期に近い場合は　リスクが高まるため、隣接部分は手散布とし、フェンスや低減ノズル等を組み合わせた対策が有効である。

情報番号	47
対象とした飛散対策	障壁作物
調査の目的	ソルガムによる飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年 試験研究課題及び専門技術調査活動事業
調査実施機関名	山梨県総合農業技術センター　栽培部、農業技術普及部
調査の方法(概要)	センター内ほ場ナスほ場及び現地ナス園の一角でソルガムを栽培し、動力噴霧器で散布した場合の飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	取りまとめ中
コメント等

情報番号	48
対象とした飛散対策	ブームスプレーヤ用ドリフト低減ノズル
調査の目的	噴霧粒径を大きくしたドリフト低減ノズルの効果を確認し、農薬飛散の少ない散布技術を確立する。
調査年次・事業名	農薬散布作業における飛散防止技術の開発　2003〜2005年（平成15〜17年度）
調査実施機関名	長野県農業総合試験場　機械施設部、環境保全部
調査の方法(概要)	「エコシャワー」を取り付けたブームスプレーヤ散布によるドリフト程度とレタス、キャベツ、ハクサイにおける防除効果を調査した。
調査結果(概要)	ドリフト低減ノズル「エコシャワー」はドリフトが少ないブームスプレーヤ用ノズルとして有用である。防除効果は慣行ノズルと同等またはやや劣る場合があるので慣行ノズルの補完としてドリフトを避けたい場合に利用できる。
コメント等

情報番号	49
対象とした飛散対策	野菜ほ場における飼料用ソルガムによる農薬ドリフト低減効果
調査の目的	野菜ほ場における障壁作物として飼料用ソルガムが利用可能かをソルガムの品種、草高、列数について検討し、農薬ドリフト対策の参考資料とする。
調査年次・事業名	農薬ドリフト問題を解決するための素材開発研究　2005〜2006年度（平成17〜18年度）
調査実施機関名	長野県畜産試験場　飼料環境部
調査の方法(概要)	ソルガム障壁手前50cmの位置から60cmの高さで動力噴霧機（丸山MS310ESL-2M）、慣行ノズル（YAMAHO新広角ｽｽﾞﾗﾝ5頭口、ノズルNN-C-）、圧力1.0〜1.5MPa、散布速度1〜4km/hにより農薬または水を噴霧した。ソルガムから1,2,3,5m位置、高さ55〜60cmに感水紙を設置し飛散程度を調査した。供試品種：ﾘﾄﾙｿﾙｺﾞｰ、MS138A、三尺ｿﾙｺﾞｰ、ﾏｲﾛｿﾙｺﾞｰ、風立、ｽｽﾞﾎ、東山交30号、晴高
調査結果(概要)	飼料用ソルガム「リトルソルゴー」、「三尺ソルゴー」、「マイロソルゴー」、「風立」を２列まきすると野菜ほ場におけるドリフトを低減する。
コメント等

情報番号	50
対象とした飛散対策	障壁作物による野菜畑の農薬飛散防止効果
調査の目的	野菜畑の農薬散布における、障壁作物の農薬飛散防止効果を検討する。
調査年次・事業名	野菜畑の農薬散布における、障壁作物の農薬飛散防止効果　2004〜2006年度（平成16〜18年度）
調査実施機関名	長野県野菜花き試験場　病害虫土壌肥料部
調査の方法(概要)	飼料用トウモロコシ、ソルガム(草丈の異なる３種類）を作物列数別に感水紙の付着状況により飛散防止効果を調査した。散布は簡易型ブームスプレーヤまたは手散布器具を用いた。
調査結果(概要)	飼料用トウモロコシは栽植列数1〜2列の場合地上部付近の飛散防止策を考える必要がある。ソルガムは飛散低減効果が認められたが完全な防止効果ではなかった。
コメント等	結果を利用する場合は試験場とよく相談の上行う。

情報番号	51
対象とした飛散対策	防風ネットによるドリフト低減効果の調査
調査の目的	ＳＳによる果樹園への農薬散布時のほ場外へのドリフトを低減させるため、防風ネットの効果について調査する
調査年次・事業名	ＳＳによる散布においてドリフトを軽減する防除法の検討　2004〜2006年度（平成16〜18年度）
調査実施機関名	長野県野菜花き試験場　病害虫土壌肥料部
調査の方法(概要)	ネットは幅13m,高さ5m　網目の大きさ0.3mm（防薬ネット）、1.0mm、4.0mm（防風ネット）の3種類。ＳＳ散布を行いネットの反対側に感水紙を設置し付着指数を調査した。散布時は�@逆風、�A順風（平均風速0.7m/s)であった。
調査結果(概要)	0.3mm目はほとんど粒子を通過させずドリフト防止効果は大きいことが確認された。1mm目はネットから5mほど距離をとれば防止効果は大きかった。4mm目は防止効果は小さかった。
コメント等	結果を利用する場合は試験場とよく相談の上行う。

情報番号	52
対象とした飛散対策	果樹類のＳＳ散布
調査の目的	飛散農薬による作物残留試験
調査年次・事業名	2006年、2007年
調査実施機関名	長野県　下伊那園芸農業協同組合，中部公衆医学研究所（財）
調査の方法(概要)	隣接園における収穫間際の作物の残留農薬を調査
調査結果(概要)	調査した作物全てに対し残留農薬は基準値以下であった。
コメント等

情報番号	53
対象とした飛散対策	日本なし栽培におけるＳＳ散布の時期と薬剤付着量
調査の目的	葉の繁茂していない時期の薬剤付着性を6月の繁茂した条件と比較し検討する。
調査年次・事業名	病害虫の発生予察と防除技術　平成16〜17年度
調査実施機関名	長野県南信試験場　病害虫土壌肥料部
調査の方法(概要)	SS散布（丸山SSAα1001ST、送風量700m3/min、3.4km/h、動噴圧力12〜13kg/cm2、散布量400L/10a）の開花期と６月24日の薬剤付着性を感水紙を用いて調査した。ＳＳ走行位置からの黒星病の距離別発生量を調査した。
調査結果(概要)	開花期前後の葉が繁茂していない時期は徒長枝が伸び、葉が繁茂する6月と比較すると薬剤付着性が低い。開花前後などの初期防除ではＳＳの走行間隔・順路に注意するほか、受粉樹やほ場の周囲など薬剤のかかりにくい場所は手散布する必要がある。
コメント等

情報番号	54
対象とした飛散対策	ナシ棚栽培におけるＳＳ散布の適正送風量と走行間隔
調査の目的	ＳＳ散布によるドリフトを軽減するために適正送風量を検討するとともに散布ムラのない走行間隔を検討する。
調査年次・事業名	病害虫の発生予察と防除技術　平成16〜18年度
調査実施機関名	長野県南信試験場　病害虫土壌肥料部
調査の方法(概要)	ＳＳ送風量0,450,700m3/min条件、走行間隔3.5m,7m,10.5m,14mでの棚面、棚から0.5m,1.0m高さの葉裏・葉表の付着性を感水紙により調査した。
調査結果(概要)	棚栽培のナシにおいてＳＳによる生育初期（休眠期〜落下直後頃まで）の散布では送風量を450m3/minより増やしても薬剤の付着量が増加する傾向が認められない。よって送風量の切替が可能な機種ではドリフトを軽減するために生育初期の散布時の送風量を450m3/min程度に設定する。また、散布ムラをなくすためにＳＳの走行間隔は7〜8m以内とする。
コメント等

情報番号	55
対象とした飛散対策	ブームスプレーヤ
調査の目的	ブームスプレーヤの散布方法とドリフトの程度を把握し、作業時のドリフト防止を図る
調査年次・事業名	農薬散布作業における飛散防止技術の開発　2003〜2005年（平成15〜17年度）
調査実施機関名	長野県農業総合試験場　機械施設部、環境保全部
調査の方法(概要)	自走式ブームスプレーヤ（丸山BSA-530LDES改良試作機）を用いて慣行ノズル、ドリフト低減ノズル、圧力1.5,2.1,2.5MPaの３処理とし水を散布し感水紙への被覆面積率でドリフトの程度を調査した。
調査結果(概要)	慣行ノズルのブームスプレーヤ防除作業を無風状態で行った場合でも、左右方向よりも進行方向にドリフトする傾向があり、散布圧力1.5MPaに下げても、ドリフトの程度は変わらないため終点前に散布を終了するなど作業上の注意を要する。
コメント等	風速は平均0.39m/s、最大でも1.5m/sであった。

情報番号	56
対象とした飛散対策	無人ヘリ散布
調査の目的	ＲＣヘリの液剤散布における飛散軽減対策について検討する。
調査年次・事業名	農薬散布作業における飛散防止技術の開発　2006年度（平成18年度）
調査実施機関名	長野県農業総合試験場　機械施設部、環境保全部、農業技術課　専門技術員
調査の方法(概要)	ヤマハR-MAX、散布装置は液剤少量散布専用ノズル（LA15)、飛行高度3m、速度15〜20km条件で、飛行方向前方の散布終了ラインにおいて期待の引き起こしの有無による飛散量を白色感水紙により判定した。また、シャーレに補足されたアセフェートの分析・定量により飛散量を調査した。
調査結果(概要)	ＲＣヘリで液剤の少量散布を行う場合、散布終了ラインにおいて期待の引き起こしを行うとライン前方20m程度まで飛散するが、期待の引き起こしを行わない場合はほとんど飛散が見られない。
コメント等	風速1.5m／秒程度の条件でも飛行ライン左右報告の有効散布幅外側への飛散は風の状況によっては風下20m程度の範囲まで及ぶ場合もある。

情報番号	57
対象とした飛散対策	果樹園におけるスピードスプレーヤによる農薬散布
調査の目的	果樹園における農薬散布時の飛散が周辺作物に及ぼす影響
調査年次・事業名	2007年 試験研究
調査実施機関名	愛知県農業総合試験場　環境基盤研究部
調査の方法(概要)	感水紙を用いて計った農薬の付着程度と農薬の残留濃度の関係を、コマツナ、チンゲンサイを用いて試験する。
調査結果(概要)	現在試験中で、残留農薬の分析は未了である。
コメント等

情報番号	58
対象とした飛散対策	飛散防止ネット、防風林、飛散低減ノズル、ＳＳの遮断板
調査の目的	果樹園における農薬散布時の飛散防止対策の効果確認
調査年次・事業名	2007年 試験研究
調査実施機関名	愛知県農業総合試験場　環境基盤研究部
調査の方法(概要)	場内果樹園でＳＳを走らせて各種対策の飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。調査項目は目合い4ミリのネット及び防風林（サンゴジュ）の効果、飛散低減ノズルの効果、ＳＳの遮断板の効果など。
調査結果(概要)	個別の対策のみではなく、複数の対策を組み合わせることにより、飛散は相当低減させることができる。
コメント等	成果を農家、指導機関等を対象とした講習会で公表した。

情報番号	59
対象とした飛散対策	パイプダスタによる水稲用粉剤の散布
調査の目的	当該地域は生産調整による転作田にほうれんそうなどの作付けが盛んであり、水稲作付けほ場と混在しているため、水稲用の粉剤散布によるドリフトがどの程度影響するか調査するため
調査年次・事業名	平成１９年度・農薬飛散防止技術実証普及事業
調査実施機関名	岐阜県飛騨地域農業改良普及センター等
調査の方法(概要)	パイプダスタで水稲用の粉剤を散布し、散布地点から風下の方向に調査ポイントを設定し、ポイントにシヤーレ及び濾紙を設置し。粉剤散布により濾紙に付着した農薬の量を計量し、ドリフトの程度を調査した。
調査結果(概要)	農薬散布時の風速が、0.7〜3.4m/minと比較的強い場合は、散布地点から50m離れた風下で農薬が検出され、ドリフトが確認された。
コメント等

情報番号	60
対象とした飛散対策	雨よけハウスの防虫ネット遮蔽による農薬飛散防止程度の調査
調査の目的	当該地域のほうれんそうは雨よけハウスによる栽培が行われている。隣接するハウスでは収穫時期の異なる作付けが行われているため、動力噴霧機で農薬を散布した場合、防虫ネットの被覆によりどの程度農薬飛散防止に効果があるか調査する。
調査年次・事業名	平成１９年度・農薬飛散防止技術実証普及事業
調査実施機関名	岐阜県飛騨地域農業改良普及センター等
調査の方法(概要)	慣行の防除方法である動力噴霧機で農薬を散布し、散布ほ場及び隣接ほ場に感水紙を設置し、農薬の飛散状況を調査する。
調査結果(概要)	1mmの防虫ネットを被覆した場合でも、風下、風上の隣接するハウスにドリフトが確認された。
コメント等

情報番号	61
対象とした飛散対策	散布圧力の調整
調査の目的	散布圧力調整によるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2006年・農薬環境負荷軽減対策事業
調査実施機関名	岐阜県農業技術センター環境部
調査の方法(概要)	県内3カ所の圃場（カキ、モモ、リンゴ）で、ＳＳ散布時の周辺への薬剤飛散量をシャーレおよび濾紙で薬剤を捕獲し調査した。比較項目は散布圧力で、慣行散布（1.5〜2.0MPa）と低圧力散布（1.0MPa）を比較した。
調査結果(概要)	慣行散布では散布区域から10m以内の近距離でまとまった飛散が認められ、2.0MPa散布では微風条件でも３ｍで11.9％、５ｍ地点で9.4％の飛散率が確認された。低圧力散布では３ｍで5.5％、５ｍで1.8％と飛散率は抑制された。
コメント等	本成果を踏まえ、適正な散布圧力に設定するようマニュアル等に記載。

情報番号	62
対象とした飛散対策	散布防止ネット
調査の目的	防風ネットによるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年・農薬環境負荷軽減対策事業
調査実施機関名	岐阜県農業技術センター環境部
調査の方法(概要)	リンゴ園の周囲を目合い4ミリの防風ネット（高さ4m）で囲い、ＳＳの散布圧力別（2.0MPaおよび1.0MPa）の飛散防止効果を調査した。
調査結果(概要)	2.0MPa散布では２ｍ地点で4％、５ｍ地点で2.7％の飛散が認められたが、1.0MPaでは２ｍで1.7％、５ｍで1.3％と飛散は抑制された。散布区域から10m以内の近距離でまとまった飛散が認められ、2.0MPa散布では微風条件でも３ｍで11.9％、５ｍ地点で9.4％の飛散率が確認された。低圧力散布では３ｍで5.5％、５ｍで1.8％と飛散率は抑制された。 また、昨年度行ったネット無しでの飛散率（２ｍで11.9％）と比較すると、気象条件は若干異なるものの、防風ネットの防止効果は高いことが確認された。
コメント等	結果は2008年春に公表予定

情報番号	63
対象とした飛散対策	飛散防止ノズル
調査の目的	飛散防止ノズルによるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年・農薬環境負荷軽減対策事業
調査実施機関名	岐阜県農業技術センター環境部
調査の方法(概要)	飛散防止ノズル（共立　Dカットノズル）を使用し、1.0MPaで散布した場合の飛散防止効果を調査した。
調査結果(概要)	慣行のコーンノズルを用い1.0MPaで散布した場合３ｍ地点で5％、５ｍ地点で2％の飛散が認められたが、飛散防止ノズルでは２ｍで2％、５ｍで0.8％と飛散は抑制された。
コメント等	結果は2008年春に公表予定

情報番号	64
対象とした飛散対策	水稲の無人ヘリによる散布
調査の目的	無人ヘリ散布による周辺への飛散調査
調査年次・事業名	２００６年　国庫事業
調査実施機関名	岐阜県中濃地域郡上農業改良普及センター
調査の方法(概要)	水稲収穫後の３０ａ水田において、無人ヘリで３ｍと２ｍの高さから水を散布し、散布ほ場から０、５、１０、２０、３０、５０ｍ地点に感水紙を設置し飛散状況の調査を行った。
調査結果(概要)	無人ヘリの飛行高度では、３ｍより２ｍのほうが、周辺ほ場への飛散距離が短く、感水紙への付着も少ないことが確認できた。風下側においては高度２ｍでも３０ｍ程度飛散するため、散布には十分な注意が必要であることが確認できた。風上側、側方は低く飛行すれば、農道程度の幅が間にあるなら隣接ほ場への飛散はほとんどないと思われた。
コメント等	結果は農業技術課が取りまとめを行った。

情報番号	65
対象とした飛散対策	ＲＣヘリを利用した空中散布
調査の目的	ＲＣヘリの空中散布による周辺への飛散実態を調査
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止技術実証事業（県単）
調査実施機関名	岐阜県農政部農業技術課、病害虫防除所、農業技術センター 中濃地域中濃農業改良普及センター、関市役所、ＪＡめぐみの中濃本部
調査の方法(概要)	休耕田を利用してＲＣヘリにて水を散布し、飛散実態を感水紙を用いて調査した
調査結果(概要)	圃場から１０ｍ地点では飛行高度に関係なく、ドリフトがあった。また、２０ｍ地点でもドリフトは確認されたが、風向きによる影響が大きかった。
コメント等

情報番号	66
対象とした飛散対策	カンキツの通常散布
調査の目的	通常の散布方法における隣接作物の安全調査
調査年次・事業名	Ｈ１９年度
調査実施機関名	Ａ社（三重県下）
調査の方法(概要)	ドリフトを再現し、隣接ほ場において１０日間隔で残留農薬の調査を行った。
調査結果(概要)	気象条件も考慮すべきであるが、調査を行った薬剤については収穫前３０日（調査対象作物の収穫前日数は６０日）の隣接使用であれば残留農薬基準値を大きく下回り、リスクはかなり低いと思われた。
コメント等	非公表

情報番号	67
対象とした飛散対策	無人ヘリコプター　（水稲）
調査の目的	周辺作物へのドリフトおよび残留影響調査
調査年次・事業名	２００７年　国庫補助事業　　新しい防除確立事業
調査実施機関名	滋賀県農業共済組合連合会、　滋賀県東近江地域振興局農産普及課
調査の方法(概要)	無人ヘリコプター防除による薬剤のドリフトを感水紙を用いて調査した。あわせて、残留解析ソフトを用いて感水紙の画像を解析し、残留推定値を出した。
調査結果(概要)	軽量の洋菜類では、ドリフトが原因となる残留超過の危険性が示唆された。
コメント等	現在調査結果の取りまとめ中である。（中間結果を無人ヘリの講習会で発表予定）

情報番号	68
対象とした飛散対策	大豆
調査の目的	ドリフト低減ノズルの効果確認
調査年次・事業名	２００６年　普及指導員機能向上支援事業
調査実施機関名	滋賀県東近江地域振興局農産普及課
調査の方法(概要)	ドリフト低減ノズルの効果を確認するために、現地の大豆のほ場において、慣行のノズルとの比較を行った。
調査結果(概要)	慣行ノズルでは、２０ｍドリフトしたのに対して、低減ノズルでは、２ｍ以下に抑えることができた。
コメント等

情報番号	69
対象とした飛散対策	旋回時のノズル開閉の違いによるＳＳ散布の飛散防止効果
調査の目的	管内の果樹園ではＳＳでの防除が定着しており、農薬の飛散防止のために適切な散布方法を普及させる
調査年次・事業名	平成18年度
調査実施機関名	京都府丹後農業改良普及センター、府丹後農業研究所、府病害虫防除所
調査の方法(概要)	ナシ園でのＳＳ散布防除において、慣行散布（旋回時にノズルを開いた状態）と旋回時にノズルを閉める散布方法で硫酸マグネシウムを散布し、感水紙を用いて飛散状況を調査した。
調査結果(概要)	SS旋回時に不要なノズルを閉じることによりドリフトを低減することが出来ることが確認された。
コメント等	本成果については、果樹の各種栽培講習会の場で報告し、飛散防止の徹底に向けて指導に活かしている。

情報番号	70
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズルを用いた茶園でのブームスプレーヤ防除の飛散防止効果
調査の目的	茶園でのブームスプレーヤ防除においてドリフト低減ノズルの飛散防止効果を確認し、適切な防除方法を普及させる。
調査年次・事業名	平成19年度
調査実施機関名	京都府丹後農業改良普及センター、府丹後農業研究所、府病害虫防除所
調査の方法(概要)	ブームスプレーヤでの散布において、慣行ノズルを装着した場合とドリフト低減ノズルを装着した場合の飛散の違いについて、硫酸マグネシウムを散布し感水紙を用いて確認した。
調査結果(概要)	当日は殆ど無風状態で、ドリフト率において慣行ノズルとの差は認められなかったが、散布時の細霧の発生状況には歴然とした差が見られ、参加した農家も納得の様子であった。
コメント等	本成果については、茶の各種栽培講習会の場で報告し、飛散防止の徹底に向けて指導に活かしている。

情報番号	71
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル、障壁作物
調査の目的	ドリフト低減ノズル及び障壁作物の農薬飛散防止効果の確認、ドリフト低減ノズルの防除効果・噴霧量の確認
調査年次・事業名	2006〜2007年　食の安全安心確保交付金、農薬飛散防止等普及活動緊急支援
調査実施機関名	京都乙訓農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ナスおよびトマトほ場で試験を実施 �@農薬飛散防止効果：１，２，３，５，８ｍに感水紙を設置し、ノズル別の飛散状況を調査した。 �Aドリフト低減ノズルの防徐効果：ナスのハモグリバエ及びうどんこ病による被害程度をノズル別に調査した。 �Bドリフト低減ノズルの噴霧量：一定量の散布液が出る時間を測定。
調査結果(概要)	�@ドリフト低減ノズルは慣行ノズルと比較して飛散量が少なかった。また、ドリフト低減ノズルと障壁作物を組み合わせることによりさらなるドリフト低減効果が得られた。 �Aハモグリバエの防除効果は慣行ノズルと同等、うどんこ病では慣行ノズルより上回る防除効果が認められた。 �B一定時間の噴霧量が慣行ノズルの1.2倍であることから、散布量が増加する可能性が示唆された。
コメント等

情報番号	72
対象とした飛散対策	緑肥作物の障壁栽培
調査の目的	枝豆ほ場における緑肥作物障壁栽培の飛散防止効果確認
調査年次・事業名	2007年
調査実施機関名	京都中丹東農業改良普及センター
調査の方法(概要)	緑肥作物早生２種類と晩生品種１種類を枝豆ほ場周辺に障壁として栽培し、農薬飛散防止効果を確認した。
調査結果(概要)	風力0.2〜1.1m/S下で障壁なしの慣行区に比べ、障壁あり区では、散布から5m地点で飛散が18〜72%に低下した（緑肥品種により異なる）。葉数が多く、茎径の太い品種で防止効果が高かった。
コメント等	早生品種は枝豆栽培期間中に出穂するので穂刈労力が必要。

情報番号	73
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズルとネット
調査の目的	茶園における飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	京都府山城北農業改良普及センター
調査の方法(概要)	茶園の一角に目合い0.8mmのネットを張り、動力噴霧機のノズル別の飛散防止効果を感水紙を用いて用いて調査した。
調査結果(概要)	ネットの有無、慣行ノズルとドリフト低減ノズルのべつに関わらず、5m離れた地点では飛散しなかった。
コメント等	風速1mの条件であった。

情報番号	74
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズルとソルゴー障壁
調査の目的	ナシ園におけるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年
調査実施機関名	京都府山城北農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ナシ園の外側にソルゴーを作付けし、ＳＳのノズル別の飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	慣行ノズルで散布した場合は草丈４ｍのソルゴーでも防止効果は不十分であり、12m離れた地点でも飛散しなかった。ドリフト低減ノズルで散布した場合は、3m離れた地点でも飛散しなかった。
コメント等	風速1mの条件であった。

情報番号	75
対象とした飛散対策	静電散布ノズル
調査の目的	動噴用静電散布ノズルによる飛散防止及びなすの葉裏への付着効果の確認
調査年次・事業名	２００６年５月　担い手総合支援事業（認定農業者等の支援）
調査実施機関名	大阪府、富田林市、ＪＡ大阪南、大阪府農業共済組合連合会
調査の方法(概要)	なすハウスで感水紙を用い下記事項について、通常ノズルと比較実演 　・飛散防止（飛散軽減） 　・静電散布ノズルを用いた均一散布（葉裏への農薬付着の向上）
調査結果(概要)	本件は、水を使ったデモ散布試験であるが、通常のノズルに比べ葉裏への付着が優れることが確認された。
コメント等	なすは生育後半で草丈が高かった（150cm程度）ことから、通常ノズルでもドリフトは無かった。

情報番号	76
対象とした飛散対策	ブームスプレーヤーによる稲、ダイズへの散布
調査の目的	ブームスプレーヤーに改良ノズルを装着した場合のドリフト低減効果の検証
調査年次・事業名	2006年県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	ブームスプレーヤーに改良ノズルを装着してドリフトの状況を慣行ノズルと比較した。
調査結果(概要)	追い風時に慣行ノズルでは10m先で指数１であったが、改良ノズルでは3mで同程度のドリフトであった。横風時、向かい風時は慣行ノズルは10mの距離で指数２であったが、改良ノズルでは１ランク下のドリフトで、低減効果が認められた。
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	77
対象とした飛散対策	液剤散布と障壁ネットの効果
調査の目的	障壁ネットのドリフト低減効果を検証する
調査年次・事業名	2006年県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	高さ１ｍ幅８ｍに設置したネット（４種類）に風が直角に当たる条件で水を散布し、ネットを越える液量を感水紙で評価した。
調査結果(概要)	改良ノズルと障壁ネットの組み合わせはドリフト低減効果が高く、ドリフトはほぼ防ぐことができた。慣行ノズルでは障壁を設けることで大幅に軽減できたが、1mまで認められた。障壁ネットの種類による差は明らかでなかった。
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	78
対象とした飛散対策	改良ノズルのドリフト低減効果
調査の目的	キャベツ等露地野菜の液剤散布時に改良ノズルの効果を検証する
調査年次・事業名	2006年　県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	キャベツ等露地野菜にノズルを変えて液剤を散布し、ドリフトの状況を調査して改良ノズルの効果を検証した
調査結果(概要)	慣行ノズルに比べて改良ノズルはドリフトが少なく、ドリフト低減効果が認められた
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	79
対象とした飛散対策	無人ヘリ散布のネットによる飛散防止
調査の目的	ネットによる無人ヘリ防除の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年　ひょうごの農産物検査推進事業
調査実施機関名	兵庫県豊岡農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ピーマン園の一角で飛散防止用ネット（散防紗）を高さ２ｍに展張し、隣接の水田への無人ヘリ防除を実施し、24時間後、３日後、５日後のピーマンを採取し、残留農薬濃度を調査した。
調査結果(概要)	採取したピーマンはどの時間帯も残留農薬が検出されず、飛散防止用ネットの効果が確認された。
コメント等	本成果を踏まえ２００８年度から設置指導を実施する予定。

情報番号	80
対象とした飛散対策	ソルゴーによる飛散防止
調査の目的	ソルゴーによる防除の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年　ひょうごの農産物検査推進事業
調査実施機関名	兵庫県豊岡農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ピーマン園の一角にソルゴーを播種して生長させ、隣接の水田への粉剤防除を実施し、24時間後、３日後、５日後のピーマンを採取し、残留農薬濃度を調査した。
調査結果(概要)	採取したピーマンはどの時間帯も残留農薬が検出されず、ソルゴーの飛散防止効果が確認された。
コメント等	本成果を踏まえ２００８年度から設置指導を実施する予定。

情報番号	81
対象とした飛散対策	水稲、ダイズへの粉剤散布
調査の目的	粉剤のドリフト
調査年次・事業名	2006年　県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	水稲、ダイズに粉剤を散布し、ドリフトの実態を調査した。
調査結果(概要)	水稲では散布場所からの距離に従ってドリフト量は漸減し、散布場所からの距離を確保することでドリフトを防ぐことが可能であることが示唆された。しかし、ダイズでは距離による低減効果は明らかでなく、10m以上にわたってドリフトの起こることが明らかになった。
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	82
対象とした飛散対策	果樹園のＳＳ散布
調査の目的	ＳＳによる散布時のドリフト状況を把握する
調査年次・事業名	2006年県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	梨園でＳＳによる散布時に風上側、風下側に感水紙を設置してドリフトの状況を把握した。
調査結果(概要)	風上側では５ｍ程度までの飛散でとどまったが、風下側へは20mまで確認され、10mまでの飛散は多かった。複数の樹種が栽培される果樹園では風向きに留意した散布の必要性が確認された。
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	83
対象とした飛散対策	畦畔雑草に対する茎葉処理型除草剤
調査の目的	畦畔雑草に対する茎葉処理型除草剤散布時のドリフトを検証する
調査年次・事業名	2006年県単事業
調査実施機関名	兵庫県農林水産技術総合センター農業技術センター
調査の方法(概要)	幅60cmの畦に茎葉処理型除草剤を散布し、風下側に感水紙をおいてドリフトの起こる状態を把握した。散布には５種類のノズルを用いた。
調査結果(概要)	調査時は無風〜0.7ｍ／ｓであり、この条件下ではいずれのノズルでもドリフトは起こらなかった。
コメント等	０７年３月の所内研修会等で結果を公表

情報番号	84
対象とした飛散対策	ネット
調査の目的	簡単で低コスト、風に強いネット展張法の開発
調査年次・事業名	H18
調査実施機関名	奈良県農業総合センター
調査の方法(概要)	衝立状に地面に垂直にネットを展張する方法と強風時に風を逃がすような構造にしたネット展張方法で、感水紙を用いて水散布時の薬液付着程度を比較。
調査結果(概要)	未だ調査結果の十分な解析ができていないが、ネット展張法による大きな差はなく、ネット展張によるドリフト軽減効果は高い。
コメント等	ネットが受ける風の力は非常に大きく、ネットを支持する構造体を低コストで設置するには力学的な観点からの検討が必要。

情報番号	85
対象とした飛散対策	ウメに対するスピードスプレアによる散布
調査の目的	登録外農薬のドリフトによる残留量調査
調査年次・事業名	２００７年　県単独事業
調査実施機関名	奈良県農業総合センター　研究開発部　環境保全チーム
調査の方法(概要)	果樹センター場内でスピードスプレア（６００�g機）により殺虫剤（オルトラン・トクチオン）散布。ウメ果実に対する農薬の残留量、距離別のドリフト量を分析し調査した。
調査結果(概要)	３０〜５０日経過しても一定基準（０．０１ｐｐｍ）を超えていた。
コメント等

情報番号	86
対象とした飛散対策	1)ドリフト低減ノズル、2)飛散防止ネット
調査の目的	1)低減ノズル利用による防除効果への影響、2)ネットによる飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	和歌山県農林水産総合技術センター果樹試験場環境部
調査の方法(概要)	1)場内カンキツ園のヤノネカイガラムシに対する防除効果について、ドリフト低減ノズルと慣行ノズルを比較調査した。２）場内カンキツ園において、散布圧と防風ネットの網目別(4�o、2�o、１�o)に飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	1)ドリフト低減ノズルは、慣行の散布ノズルと同等の防除効果が得られた。2)網目2�o以下は飛散低減効果は高いが価格も高く、網目4�oで圧力を下げた散布により飛散を低減できると思われた。
コメント等	本県では、試験事例を集め農薬飛散対策マニュアルを作成および配布している。

情報番号	87
対象とした飛散対策	障壁作物
調査の目的	障壁作物（ソルゴー）による農薬ドリフト軽減効果の確認
調査年次・事業名	平成18年度　生産安定のための病害虫緊急防除対策
調査実施機関名	和歌山県農林水産総合技術センター農業試験場（環境部）
調査の方法(概要)	日高郡内現地圃場においてソルゴー障壁区と無障壁区を設け、地上105�pの高さで水を散布、感水紙への水滴付着程度を調査した。
調査結果(概要)	ソルゴー障壁の内側ではソルゴー障壁の外側に比べ、飛散が大きく軽減された。また、ソルゴー障壁区の感水紙に付着した水滴数は,対照区と比較して、5m離れた位置では約1/40に、10m離れた位置では約1/50に、15m離れた位置では約1/100以下に減少した。対照区では、散布場所から25ｍ離れた位置で飛散が確認された。
コメント等

情報番号	88
対象とした飛散対策	防虫ネット
調査の目的	防虫ネット障壁による農薬ドリフト軽減効果の確認
調査年次・事業名	平成18年度　生産安定のための病害虫緊急防除対策
調査実施機関名	和歌山県農林水産総合技術センター農業試験場（環境部）
調査の方法(概要)	高さ2mの障壁（目合い0.2〜0.4mm、0.4×1mm、1×1mm、4×4mm防虫ネット、及び0.05mm透明ポリフィルム）を展張し、障壁手前1m、地上高1mで噴口を下に向け水を散布、感水紙への飛散程度を調査した。
調査結果(概要)	高さ2mのポリフィルム障壁は、5m以内のドリフトを減少させた。また、防虫ネットは目合い（4×4mm〜0.4×1mm）に関わらず、風速約2m程度の場合では、障壁から3m以上を確保するとドリフト軽減効果が認められた。
コメント等

情報番号	89
対象とした飛散対策	水稲→ナス、ナス→水稲の薬液散布
調査の目的	ソルゴーの有無による遮蔽効果試験
調査年次・事業名	２００６年、２００７年
調査実施機関名	那賀振興局産業振興部農業振興課
調査の方法(概要)	遮蔽物（ソルゴー）の有無で飛散が防止できるか感水紙を用い、飛散量を測定した。
調査結果(概要)	遮蔽物（ソルゴー）無し区において、散布ノズルから１．５m以内無風条件での飛散量は少なかった。
コメント等	無

情報番号	90
対象とした飛散対策	ソルゴー
調査の目的	ソルゴーによる遮蔽効果試験
調査年次・事業名	２００６年、２００７年
調査実施機関名	和歌山県那賀振興局産業振興部農業振興課
調査の方法(概要)	遮蔽物（ソルゴー）の有無で飛散が防止できるか感水紙を用い、飛散量を測定した。
調査結果(概要)	遮蔽物（ソルゴー）の設置により大幅な飛散防止効果が認められた。
コメント等	無

情報番号	91
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル
調査の目的	ドリフト低減ノズルの効果検証
調査年次・事業名	特になし
調査実施機関名	和歌山県有田振興局産業振興部農業振興課
調査の方法(概要)	ドリフト低減ノズルと通常ノズル（鉄砲ノズル）の、柑橘樹体貫通後のドリフト量を感水紙を用いて比較した。
調査結果(概要)	樹冠幅３ｍ程度の樹では低減ノズルのドリフト効果があった。樹冠の大きな樹（4.1m）ではノズルによる差はなかった。
コメント等	飛散具合は処理反復による差が大きく、少しの角度等が大きな影響を及ぼすものと思われた。

情報番号	92
対象とした飛散対策	遮蔽シート
調査の目的	スプリンクラー防除における遮蔽シートのドリフト防止効果
調査年次・事業名	2007年、農薬飛散防止普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	和歌山県有田振興局産業振興部農業振興課
調査の方法(概要)	スプリンクラー防除における遮蔽シートを設置した場合と無い場合のドリフト防止効果を検討した
調査結果(概要)	遮蔽シート区、無処理区ともに園境からの距離が５ｍ以上ではドリフトはなかった。また遮蔽シート区でドリフト量は減少した。
コメント等	遮蔽シートの効果は高い

情報番号	93
対象とした飛散対策	露地ナスにおけるソルゴー障壁栽培の実証
調査の目的	ナス栽培は、水田地帯での栽培が多く農薬飛散防止対策として防風ネットを利用している。今回防風ネットとソルゴー障壁を併用し、より効果的な農薬飛散防止対策を実証展示する
調査年次・事業名	平成１９年度農薬飛散防止普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	和歌山県東牟婁振興局産業振興部農業振興課
調査の方法(概要)	ネットとソルゴー障壁で囲んだナス栽培圃場において、感水紙をネット前、ネットより１ｍ、３ｍの間隔に地上５０cmの位置に設置し、ネットから３ｍ離れたところから動力噴霧機を用い野菜用５頭口で手散布で水を散布した。 対照区として、近隣の水田(稲刈りあと)で障壁がない場合の飛散の程度を調査した。 感水紙は５２mm×７６mmを用いた。
調査結果(概要)	対照区と比べて遮蔽ネット区、遮蔽ネット＋ソルゴー区ともドリフトを低減する効果が認められた。また、遮蔽ネット区と比べて遮蔽ネット＋ソルゴー区はドリフトを低減する効果は優れた。 以上の結果から遮蔽ネットとソルゴー障壁を併用することにより効果的にドリフトを低減することが可能である。
コメント等	次年度は、ソルゴーの品種を検討予定。

情報番号	94
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズルの使用と基本操作の徹底がドリフト量および防除効果に及ぼす影響
調査の目的	カキ圃場において、従来の農家慣行散布操作と、ドリフト低減ノズルを使用しコック操作等基本操作を徹底した散布法のドリフト量および防除効果を検証する。
調査年次・事業名	平成１８年度
調査実施機関名	和歌山県海草振興局農業振興課　　和海地方病害虫防除対策推進協議会
調査の方法(概要)	（１）飛散程度：各区の地面および樹上２ｍの葉の陽光面に設置した感水紙により飛散程度を調査した。 （２）防除効果：散布前マークした各区50果について10月27日（散布28日後）に炭そ病、カメムシの被害果数を調査した。
調査結果(概要)	１）処理時の風速は０〜３ｍ/ｓであった。 ２）風速３ｍ/ｓ以下の条件下では、慣行散布区の境界から５ｍのＡ，Ｃ，Ｅ地点でも大きな飛散はなかったが、慣行散布区と対策散布区を比較するとその程度は慣行散布区の方が高かった。 ３）境界から10ｍのＢ，Ｄ，Ｆ地点では両区とも飛散はなかった。 ４）病害虫の発生は大差なかった。
コメント等

情報番号	95
対象とした飛散対策	ソルゴーによるほ場の囲い込み
調査の目的	ソルゴーによる農薬飛散防止・低減効果の確認
調査年次・事業名	H１９・平成１９年度農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	美作県民局津山農業普及指導センター
調査の方法(概要)	ソルゴーで囲い込んだ実証区と何もしない慣行区に、ナスとアスパラガスに見立てた感水紙を設置し、動力噴霧器で隣接ほ場に水を散布して区外からの飛散防止・低減効果を調査した。
調査結果(概要)	ナスに対しては、実証区で大幅な防止効果が見られた。しかしソルゴーの地際に近い部分は、茎葉の重なりが粗雑であるため、慣行区よりも大幅に飛散を低減させているとはいえ、地上高の低いアスパラガスではソルゴーから4.5m離れている場所へわずかに飛散していた。
コメント等	ナス農家に対しては、防風壁としての利用を併せ、技術の導入を推進していく。飛散の程度は感水紙の反応を見た目で判断するのが簡易だが、その分結果の判断ではブレが大きく、また飛散量の測定となると高価なソフトを使用しなければならない。感水紙も含め、より低コストで調査できる方法を開発してもらいたい。

情報番号	96
対象とした飛散対策	飛散防止ネット
調査の目的	ネットによる動力噴霧機散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	200７年 農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	岡山県真庭農業普及指導センター
調査の方法(概要)	新高梨園の一角で目合い１ミリの農薬飛散低減ネット（寒冷紗様ネット：東京網張株式会社商品名農薬キャッチ）を既存防風ネット（４ミリ、高さ３ｍ）に設置し、動力噴霧機の飛散防止効果を感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	農薬飛散低減ネットを展開時は飛散がほとんど認められなかったが、低減ネットを展開していない防風ネットのみの時は、飛散をほとんど低減させることができなかった。
コメント等

情報番号	97
対象とした飛散対策	農薬飛散低減ノズル
調査の目的	農薬飛散低減ノズルによる防除効果確認
調査年次・事業名	200７年 農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	岡山県真庭農業普及指導センター
調査の方法(概要)	農薬飛散低減ノズルは粒径が大きく、噴霧範囲が狭いので、慣行ノズルでの散布との病害虫発生状況を比較し、防除効果に違いがあるか調査した。対象品目は新高梨。
調査結果(概要)	主要病害虫の発生状況に大きな差は見られなかったため、農薬飛散低減ノズルでの防除は慣行ノズルと同等の効果があると思われた。
コメント等

情報番号	98
対象とした飛散対策	露地なすの障壁作物（ソルゴー）による農薬飛散防止
調査の目的	障壁作物による農薬飛散防止効果を実証展示する。
調査年次・事業名	平成１９年度農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	岡山県東備農業普及指導センター
調査の方法(概要)	露地なす栽培圃場周囲に、ソルゴーを１条と２条栽培し、慣行区との農薬飛散防止効果を感水紙を設置して調査実証した。
調査結果(概要)	慣行区（防風ネットのみ）では１０ｍ離れた位置でも農薬の飛散が確認された。 ソルゴー１条＋防風ネット区では慣行区と比べて農薬の飛散が減少した。 ソルゴー２条＋防風ネット区では慣行区と比べて農薬の飛散が大幅に減少した。
コメント等	ソルゴー栽植のため栽培面積が制限され、特に栽培規模の小さい農家では導入が難しい。

情報番号	99
対象とした飛散対策	夏秋ナスのソルガム囲い込み
調査の目的	ソルガム囲い込み栽培による農薬飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年　農薬飛散防止等普及活動緊急支援事業
調査実施機関名	岡山県備前県民局農林水産事業部　岡山農業普及指導センター
調査の方法(概要)	ソルガム囲い込み栽培で、ナスの農薬散布時にソルガム内側（直近）と外側（１，３，５ｍ）へ感水紙を設置し、ほ場内と周辺への農薬の飛散状況を調査した。
調査結果(概要)	・散布時のソルガムの草丈は180�p〜200�pで、ほとんど風がなかった。 ・感水紙による農薬の付着量調査では、ソルガムの内側、ソルガムが植わっていない部分で、少し付着が見られたが、ソルガムの外側については、開口部（１ｍの距離）以外の農薬飛散は見られなかった。
コメント等	今後、水田でのナス栽培が中心なので、農薬のドリフト対策としてのソルガムの栽培を研究会資料等に活用していく。

情報番号	100
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル
調査の目的	ドリフト低減ノズルによるＳＳ散布の飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2006年　強い農業づくり交付金事業（国庫）
調査実施機関名	山口県下関農林事務所農業部
調査の方法(概要)	各調査地点に設置した感水紙の農薬の付着状況を調査した。
調査結果(概要)	飛散距離にノズルによる差は見られず、風下側に５０ｍ、風上側に１５ｍ確認された。
コメント等

情報番号	101
対象とした飛散対策	ドリフト低減ノズル
調査の目的	ドリフト低減ノズルによるＳＳ散布の飛散防止効果及び害虫の防除効果の確認
調査年次・事業名	2006年　強い農業づくり交付金事業（国庫）
調査実施機関名	山口県農業試験場企画普及部（現山口県農林総合技術センター農業美術部技術指導室）
調査の方法(概要)	地表面及び樹体に感水紙を設置し、農薬の付着状況を調査するとともに、ハダニの防除効果を調査する。
調査結果(概要)	樹体への付着量は、ミカンではノズルによる差は見られなかったが、ナシでは慣行ノズルが多い傾向が見られた。飛散距離については、周辺作物への影響を考慮した場合、３０ｍが目安になると考えられた。防除効果についてはノズルの違いによる差は見られなかった。
コメント等

情報番号	102
対象とした飛散対策	パイプダスターによる粉剤散布
調査の目的	周辺地への農薬の飛散状況調査
調査年次・事業名	2006年　強い農業づくり交付金事業（国庫）
調査実施機関名	山口県農業試験場企画普及部（現山口県農林総合技術センター農業美術部技術指導室）
調査の方法(概要)	ムギ栽培ほ場においてフェリムゾン２％・フラサイド１．５％粉剤を散布し、設置したトマト果実とコマツナの農薬の残留濃度を調査した。
調査結果(概要)	トマトでは風下では１０ｍ、その他は５ｍあれば基準値をクリアーできたが、コマツナは５０ｍ程度必要と考えられた。
コメント等

情報番号	103
対象とした飛散対策	無人ヘリによる乳剤散布
調査の目的	周辺地への農薬の飛散状況調査
調査年次・事業名	2006年　強い農業づくり交付金事業（国庫）
調査実施機関名	山口県農業試験場企画普及部（現山口県農林総合技術センター農業美術部技術指導室）
調査の方法(概要)	ムギ栽培ほ場においてプロピコナゾール２５％乳剤を散布し、地表面に設置した感水紙の農薬の付着状況を調査した。
調査結果(概要)	無人ヘリのローターによる風により、風上であっても農薬が飛散することが確認された。また、風上には広範囲に農薬が飛散する傾向にあった。
コメント等

情報番号	104
対象とした飛散対策	フード付手押し噴口「ドリフマスター」利用による飛散対策
調査の目的	ドリフマスターを用いることによる農薬飛散低減効果を確認する。
調査年次・事業名	平成１８年度農薬飛散防止緊急支援事業
調査実施機関名	徳島県立農林水産総合技術支援センター高度専門技術支援担当
調査の方法(概要)	試験１：感水紙を用いて慣行のスズラン噴口との飛散程度を比較検討する。 試験２：慣行防除の場合、加圧することにより噴口を浮かせて使用することが多いため、ドリフマスターとの加圧程度の違いが飛散に及ぼす影響を調査する。
調査結果(概要)	試験１：ドリフマスターは処理位置の低さ、噴霧部がカバーで覆われていることから飛散距離、飛散量ともに小さかった。慣行は風速２ｍの条件下で２０ｍでも飛散が確認され、散布境界からの距離によるドリフト指数はドリフマスターの１ｍと慣行の５ｍがほぼ同等であった。 試験２：ドリフマスター、慣行とも散布圧力を上げることにより、飛散程度は大きくなったが、ドリフマスターは慣行よりも処理量が６０％多いにもかかわらず、飛散量は慣行を大きく下回ったことから、より飛散低減効果があると考えられた。
コメント等

情報番号	105
対象とした飛散対策	柿園へのスピードスプレーヤ散布
調査の目的	スピードスプレーヤ散布における飛散状況の確認と対策の検討
調査年次・事業名	2006年度〜
調査実施機関名	愛媛県農業試験場 生産環境室、愛媛県西条地方局農政普及課
調査の方法(概要)	柿園でスピードスプレーヤ散布を行った後、周辺に設置したろ紙や作物への飛散量を調査した。
調査結果(概要)	スピードスプレーヤがターンする場所の近くがもっとも多く飛散したが、作物への残留量は農薬登録のある作物であったため基準値以下であった。
コメント等	一律基準の作物への飛散は問題があるため、他の作物への飛散量を調査する。

情報番号	106
対象とした飛散対策	スピードスプレイヤ
調査の目的	柿園でのスピードスプレイヤ防除における農薬飛散程度と農薬残留実態調査
調査年次・事業名	２００６強い農業づくり交付金（農薬飛散防止普及活動緊急支援）
調査実施機関名	愛媛県西条地方局農政普及課
調査の方法(概要)	柿園に隣接した圃場に感水紙、ろ紙、コマツナを設置し、カメムシの通常防除を実施した場合の隣接園地への農薬の飛散量、残留濃度等を調査した。
調査結果(概要)	調査結果により、柿園に隣接する圃場の作物は常にドリフトの危険にさらされていることが分かった。柿園に隣接し、栽培されている作物の実態把握と農薬飛散防止対策の確立が必要である。
コメント等	なし

情報番号	107
対象とした飛散対策	スピードスプレーヤでの飛散低減ノズル
調査の目的	スピードスプレーヤにおける飛散低減ノズルの効果の検証
調査年次・事業名	2007〜
調査実施機関名	愛媛県農業試験場 生産環境室、愛媛県西条地方局農政普及課
調査の方法(概要)	スピードスプレーヤの従来ノズルと飛散低減ノズルを交換し、それぞれの場合について柿園で散布した場合の飛散状況について調査する。
調査結果(概要)	現在調査中
コメント等

情報番号	108
対象とした飛散対策	農薬飛散低減型ノズル
調査の目的	柑橘園地において、農薬飛散低減型ノズルの農薬飛散防止効果を調査し、その普及性について検討する。
調査年次・事業名	１８〜１９年度農薬飛散防止対策普及推進事業
調査実施機関名	愛媛県八幡浜地方局農政普及課
調査の方法(概要)	新型の農薬飛散低減型ノズル「キリナシズーム」を用い、慣行のアルミズームと比較し、農薬散布時の飛散状況を調査した。農薬飛散程度の測定には感水紙を用いた。
調査結果(概要)	農薬飛散低減型ノズルは、風の影響が極めて小さいため、風による周辺への農薬飛散量は少なく、樹冠内部への農薬付着量は慣行ノズルと比較して同程度であった。
コメント等

情報番号	109
対象とした飛散対策	ソルゴー障壁栽培、防風ネット
調査の目的	露地ナス及び露地キュウリ栽培において、ソルゴー障壁栽培及び防風ネットの農薬飛散防止効果を現地実証により確認し、その普及性を検討する。
調査年次・事業名	１９年度農薬飛散防止対策普及推進事業
調査実施機関名	愛媛県八幡浜地方局農政普及課
調査の方法(概要)	露地ナス圃場では動力噴霧機、露地キュウリ圃場では自走式防除機による農薬散布において、圃場周辺にソルゴー障壁、防風ネットまたはその両方を設置することによる圃場外への農薬飛散防止効果を確認した。 農薬の飛散程度の測定には感水紙を用いた。
調査結果(概要)	露地ナス及び露地キュウリのいずれの場合も、ソルゴー障壁の飛散防止効果が大きく、防風ネットのみでも一定の効果があることが確認できた。両方組み合わせることも有効であることがわかった。
コメント等

情報番号	110
対象とした飛散対策	粒剤体系
調査の目的	水稲の粒剤体系の防除効果試験
調査年次・事業名	平成１８・１９年度　農薬飛散防止技術普及推進事業
調査実施機関名	愛媛県宇和島地方局農政普及課
調査の方法(概要)	1)害虫調査 　 トビイロウンカ、セジロウアンカ、ヒメトビウンカ、ツマグロヨコバイ、 コブノメイガ、イネツトムシ、フタオビコヤガ、カメムシ類発生数又は被害葉数調査。 2)　病害調査 　 紋枯病、いもち病、内頴褐変病、達観調査。
調査結果(概要)	出穂前粒剤（フジワンアプロードリンバー粒剤）及び出穂後粒剤（ダントツ粒剤）ついては、慣行とほぼ同等の防除効果が確認できた。
コメント等	慣行のスタークル粒剤と同等の防除効果が確認できた。

情報番号	111
対象とした飛散対策	飛散低減ノズルの効果について
調査の目的	樹体への薬液付着の差異、及び周辺への飛散程度
調査年次・事業名	平成１９年度　農薬飛散防止技術普及推進事業
調査実施機関名	愛媛県宇和島地方局農政普及課
調査の方法(概要)	通常使用ノズルと飛散低減ノズルを用いて農薬散布を実施。かん水紙によって付着・飛散状況を調査。
調査結果(概要)	樹体への付着性に差はなかった。飛散は概ね３〜５ｍ抑えられた。
コメント等	飛散防止ノズルは霧状に出ないことから視認性に欠け、高齢者など視力の劣る人では利用しにくい。散布できたかどうか不満が残る。

情報番号	112
対象とした飛散対策	露地なすのソルゴーによる農薬飛散防止
調査の目的	ソルゴーによる農薬飛散防止効果実証
調査年次・事業名	平成１９年度　農薬飛散防止技術普及推進事業
調査実施機関名	愛媛県宇和島地方局農政普及課
調査の方法(概要)	ソルゴーの高さ（0ｍ、１ｍ、２ｍ）別での飛散防止効果調査 ソルゴーから１ｍ、２ｍ、３ｍの距離、高さ50ｃｍ、１ｍ
調査結果(概要)	ソルゴーの高さが高いほど効果が高い。しかし、風があると巻き上げによる飛散があるので注意が必要。
コメント等	十分な効果が確認できた。

情報番号	113
対象とした飛散対策	バンカープランツによる飛散防止効果
調査の目的	ナスほ場周辺へのソルゴーの栽培による飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	２００６　農薬飛散防止技術推進事業
調査実施機関名	愛媛県松山地方局農政普及課
調査の方法(概要)	ソルゴーの高さと、散布ノズルの種類を組み合わせて試験区を設定。 感水紙による飛散量把握
調査結果(概要)	ソルゴー障壁により、ほ場外への飛散量は極端に少なくなり、草丈の高い方がより飛散量が少なかった。 ドリフトレスノズルのうち、2頭口より5頭口の方が飛散が少なかった。
コメント等	実施結果は、各部会等の集団指導において結果報告し、普及を図った。

情報番号	114
対象とした飛散対策	水稲粒剤体系防除
調査の目的	粉剤から粒剤に変換した場合の防除効果の確認
調査年次・事業名	平成18〜19年
調査実施機関名	愛媛県今治地方局農政普及課
調査の方法(概要)	従来の水稲出穂期防除粉剤（ハスラー粉剤DL）と粒剤体系（アプロードパダン粒剤＋スタークル粒剤）について、病害虫（いもち病、紋枯病・コブノメイガ・ウンカ類・カメムシ類）の被害比較調査
調査結果(概要)	両区とも、いもち病・紋枯病の発生はなかった。コブノメイガ、カメムシについては、粒剤体系のほうが効果が高かった。
コメント等	水稲周辺に野菜を栽培している圃場での利用推進をしているが、価格が高いため、余り普及していない。

情報番号	115
対象とした飛散対策	無人ヘリコプター（対象作物：イネ、ダイズ）
調査の目的	農薬飛散を抑制する飛行技術の検証
調査年次・事業名	２００６年（強い農業づくり交付金；農薬飛散防止普及活動緊急支援事業）
調査実施機関名	福岡県地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	�@通常飛行高度と低空飛行高度（２ｍ）による農薬飛散状況調査 �Aほ場内フレア（５ｍ手前で散布を止めてフレア）とほ場外フレア（ほ場の端まで散布してフレア）による農薬飛散状況調査
調査結果(概要)	�@低空飛行は、飛行高度が下がることにより下方向への風圧が強くなり、通常飛行と比較して左右への農薬の飛散の程度がより大きくなり、植物体の倒伏などが見られたため、通常飛行高度の方が適切と考えられた。 �Aフレア場所の違いによる農薬飛散状況は、ほ場内フレア（５ｍ手前）は、農薬の飛散が抑えられた。
コメント等	・ほ場内フレアにおける、隣接面付近の防除効果の確認。・風向や風速により飛散状況が変化する。

情報番号	116
対象とした飛散対策	スピードスプレイヤー（対象作物：果樹）
調査の目的	ドリフト低減ノズル、遮蔽板、片側散布などによる飛散低減効果の確認
調査年次・事業名	２００６年（強い農業づくり交付金；農薬飛散防止普及活動緊急支援事業）
調査実施機関名	福岡県地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	�@果樹園外周部における片側散布した場合の園外への農薬飛散低減効果の確認。 �Aドリフト低減ノズルと遮蔽板を組み合わせた農薬飛散低減効果の確認。
調査結果(概要)	�@外周より1列内側を両側散布した際に散布液が外周の樹間を通り抜け、園外のかなり遠くまで飛散することを確認。 �Aドリフト低減ノズルと遮蔽板を組み合わせることにより、慣行ノズルのみの場合（７ｍ）と比較して、飛散距離を大幅に低減（１ｍ）できる。
コメント等	・風向や風速により飛散状況は変化する。 ・散布圧を極力下げ、速度を落として防除することが、慣行防除と同等の薬剤の付着を維持しながら、飛散を抑制する方法である。

情報番号	117
対象とした飛散対策	ブームスプレイヤー（対象作物：露地野菜等）
調査の目的	ドリフト低減ノズルによる飛散低減効果の確認
調査年次・事業名	２００６年（強い農業づくり交付金；農薬飛散防止普及活動緊急支援事業）
調査実施機関名	福岡県地域農業改良普及センター
調査の方法(概要)	ブームスプレイヤーにおけるドリフト低減ノズルの農薬低減効果の確認
調査結果(概要)	・ドリフト低減ノズルは、慣行ノズルと比較して、アーム先端から３ｍ以上離した場合、大幅に農薬飛散が低減された。
コメント等	ドリフト低減ノズルは、慣行ノズルと同じ圧力で散布した場合、粒子が大きく吐出量が多いため、薬量が多く必要となることから、注意が必要である。

情報番号	118
対象とした飛散対策	ナシ平棚栽培園におけるＳＳのドリフト低減対策
調査の目的	ＳＳ散布による近接園へのドリフト低減対策の検討
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止普及活動緊急支援
調査実施機関名	熊本県玉名地域振興局農業普及指導課
調査の方法(概要)	・ＳＳ散布による飛散程度調査（距離と量） ・ドリフト低減ノズルを利用による低減効果の調査 ・遮蔽シートを利用による低減効果の調査
調査結果(概要)	無風時にＳＳ散布を行う際に、ドリフト低減ノズルを用い遮へいシートを設置することで隣接園へのドリフトは減少傾向。
コメント等

情報番号	119
対象とした飛散対策	ニンジンに対する農薬飛散防止効果の検証
調査の目的	ドリフト低減ノズル・資材の効果確認
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止普及活動緊急支援
調査実施機関名	熊本県菊池地域振興局農業普及指導課
調査の方法(概要)	ドリフト低減ノズル、遮蔽ネットを用い、風向き別にドリフト程度を調査した。
調査結果(概要)	ドリフトの要因としては　風向き＞ノズル＞遮蔽ネットの影響が大きい。ドリフト低減ノズルは、慣行に比べ散布量が１／２と明らかに少ない。ドリフト低減ノズルは、近距離（１．５ｍ）での飛散が少ない。
コメント等

情報番号	120
対象とした飛散対策	防風ネット設置、不織布被覆、ドリフト軽減ノズル
調査の目的	�@ノズルの垂直方向の操作時の防風ネット設置、不織布被覆による周辺作物への飛散防止効果 �Aノズルの水平方向の操作時のドリフト軽減ノズルの飛散防止効果
調査年次・事業名	平成１８年度　農薬飛散防止普及活動緊急支援
調査実施機関名	熊本県鹿本地域振興局農業普及指導課
調査の方法(概要)	�@遮蔽ネット（２mm目）を高さ２ｍに設置、不織布をべた掛けを行い、感水紙を用いて調査（１，３，６，１０ｍ）。残留分析を実施（処理前、処理後２，７，１４日）。 �A感水紙を用いて調査
調査結果(概要)	�@防除対策は遮蔽ネット設置より不織布を被覆が効果が高い。散布地点から３ｍ程度の近接した地点では不織布を被覆しても農薬飛散が認められた。周囲への作物に登録のある農薬選定など、他の対策も併せて行う必要がある。農薬残留分析結果、全区とも検出されなかった。しかし、感水紙による調査では飛散が確認されており、農薬の残留が検出される可能性は十分にある。農薬の飛散については注意することが必要。 �A慣行ノズルは、風向きの影響を大きく受け、ドリフト低減ノズルは慣行ノズルに比べ風向きの影響が少なく、飛散の防止効果も高い。
コメント等

情報番号	121
対象とした飛散対策	スピードスプレーヤの遮断ﾈｯﾄ及び低減ノズルによるドリフト軽減対策
調査の目的	ｽﾋﾟｰﾄﾞｽﾌﾟﾚ-ﾔのﾄﾞﾘﾌﾄ程度確認及び遮断ﾈｯﾄ及び低減ﾉｽﾞﾙによる飛散軽減効果の確認
調査年次・事業名	2006年　農薬飛散防止普及活動緊急支援
調査実施機関名	熊本農政事務所（農業普及指導課　果樹・花き産地育成班）
調査の方法(概要)	(１）ＳＳの慣行ノズルによりミカンに散布行いドリフトの程度を目視や感水紙で確認した。また、農薬散布の際に、検体（デコポン、ホウレンソウ）を散布位置から５ｍ、１０ｍ、２０ｍの地点に置き、残留分析を行った。 （２）遮断ネット（ﾊﾟｵﾊﾟｵ90：高さ210ｃｍ、ﾀﾞｲｵｻﾝｼｬｲﾝS-2000:高さ210cm、目合い1mm）及びSSﾄﾞﾘﾌﾄ低減ノズルのドリフト軽減効果について目視や感水紙で確認した。
調査結果(概要)	（１）実演時、農薬がかなり西北西の方向に高く飛散したことが目視された。また、農薬散布位置からの距離１０ｍ以下においても残留基準値の３ｐｐｍ未満ではあるが、検出限界の０．０１ｐｐｍ以上の残留が認められた一方、散布位置からの距離１０ｍ以上では残留が認められなかった。 （２）ｽﾋﾟｰﾄﾞｽﾌﾟﾚ-ﾔを用いた農薬散布の場合、ﾄﾞﾘﾌﾄ遮断ﾈｯﾄやﾄﾞﾘﾌﾄ低減ﾉｽﾞﾙの効果は認められるものの効果は高くなかった。
コメント等	ｽﾋﾟｰﾄﾞｽﾌﾟﾚ-ﾔによる農薬散布の場合、その飛散力は強く、ﾄﾞﾘﾌﾄ遮断ﾈｯﾄやﾄﾞﾘﾌﾄ低減ﾉｽﾞﾙの効果は認められるものの効果は高くなく、隣接する作物に対しては、部分防除や隣接作物と共通して農薬登録のある薬剤を用いるなど十分な注意が必要である。

情報番号	122
対象とした飛散対策	無人ヘリコプター防除におけるアトマイザー角度調整及び障壁作物の効果
調査の目的	�@アトマイザー角度調整による飛散低減の実証 �A障壁作物（ソルゴー）の効果実証
調査年次・事業名	平成１９年度
調査実施機関名	熊本県下
調査の方法(概要)	アトマイザーノズルを角度調整することによって、メインローターのエアーカーテン内からの散布による飛散低減を実証した。
調査結果(概要)	高度３ｍでノズル調整を行った散布では、ノズル調整を行わない散布と比べ、飛散は低減した。
コメント等

情報番号	123
対象とした飛散対策	ＳＳ（スピードスプレーヤ）による散布
調査の目的	ＳＳ散布の周辺作物へのドリフト程度を把握する。
調査年次・事業名	２００６年　農薬飛散防止普及活動緊急支援
調査実施機関名	熊本県玉名地域振興局農業普及指導課
調査の方法(概要)	ナシ平棚園でＳＳにより散布を行い、隣接するミカン園での農薬の農薬の飛散状況を調査した。（ナシ、ミカンに適用のある農薬を使用した）
調査結果(概要)	隣接園の温州ミカンを収穫し、散布した農薬の残留濃度を調査したが、農薬は検出されなかった。
コメント等

情報番号	124
対象とした飛散対策	障壁作物（ソルゴー）による飛散防止
調査の目的	ソルゴーによるドリフト防止の確認
調査年次・事業名	平成18年
調査実施機関名	宮崎県中部農業改良普及センター
調査の方法(概要)	感水紙によりドリフト状況を調査
調査結果(概要)	ソルゴー、調査時点で草丈2m程度で、ドリフト防止効果あり。
コメント等

情報番号	125
対象とした飛散対策	遮蔽作物の導入
調査の目的	遮蔽作物の導入による隣接ほ場への飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年度
調査実施機関名	宮崎県南那珂農業改良普及センター
調査の方法(概要)	隣接した水稲と露地オクラのほ場間に遮蔽作物としてソルゴーを作付し、防除時の飛散防止効果について感水紙を用いて調査した。
調査結果(概要)	水稲防除における隣接作物（オクラ）への農薬飛散量は遮蔽作物無設置区に比べて最大で４０％程度抑えることが出来たが、飛散防止効果をより向上させるには防除期にソルゴーの草丈をより高くして遮蔽率を高めるなどの工夫が必要と考えられる。
コメント等	本成果を踏まえ2008年度から一部地域での設置指導を実施。

情報番号	126
対象とした飛散対策	無人ヘリ新型散布装置
調査の目的	飛散防止効果の確認
調査年次・事業名	2007年
調査実施機関名	宮崎県都城地区無人ヘリ防除協議会
調査の方法(概要)	感水紙を等間隔に配置し、水を散布した後の付着量を調査した。
調査結果(概要)	新型散布装置は薬液の舞い上がりが少なく、既存の散布装置よりドリフトが軽減されているようであった。通常ノズルと散布幅が狭いノズルとの切り替えが遠隔操作で行え、境界部の散布にも有効と思われた。
コメント等	特に無し

情報番号	127
対象とした飛散対策	水稲無人ヘリ防除
調査の目的	隣接ほ場への飛散状況
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	宮崎県下　普及センター、NOSAI、JA、市
調査の方法(概要)	水稲に隣接した甘藷ほ場で、無人ヘリ防除時の、飛散状況を感水紙で付着状況を確認するとともに、散布後21日間経過後の甘藷の残留農薬分析を実施した。
調査結果(概要)	感水紙で、少量の飛散が確認された地点の甘藷の残留農薬分析の結果、散布した薬剤の他、一般的な農薬290種類を調べた結果、農薬は検出されなかった。
コメント等	今回の甘藷では農薬の残留は確認されなかったが、隣接地への飛散防止には無人ヘリ防除協議会で定めた対策を励行することが大切である。

情報番号	128
対象とした飛散対策	低減ノズル
調査の目的	低減ノズルによるスピードスプレーヤー散布，動力噴霧機散布の飛散防止効果
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	鹿児島県農業開発総合センター果樹部　環境研究室
調査の方法(概要)	�@SSは噴口から樹（樹高5m）まで1m，噴口圧力15kg／cm2，噴口角度30度，送風ファン低速で，樹の赤道部，樹幹上，樹冠内部に感水紙を設置した。�A動力噴霧機散布（噴口圧力5〜15kg／cm2）は樹の赤道部，樹幹上，樹冠内部に感水紙を設置した。また，噴口から5〜10m，高さ0.3mに感水紙を設置した。
調査結果(概要)	�@SSでは慣行ノズルに比べ赤道部の葉裏で明らかに付着量が少なかった。�A動力噴霧機散布では慣行ノズルに比べ樹冠内の葉裏で付着量が少なかった。また，慣行ノズルに比べ噴口圧力5kgでは6mから，10kgでは7mから付着量は少なくなった。
コメント等	2006年10月に関係機関の技術員，農家を対象に研修会を開催し，指導した。2006年度の成績書に公表した。

情報番号	129
対象とした飛散対策	茶の乗用型防除機による液剤散布
調査の目的	防除機に取り付ける飛散防止装置の飛散低減効果を評価する。
調査年次・事業名	２００６年度　県単事業
調査実施機関名	鹿児島県農業開発総合センター　茶業部
調査の方法(概要)	乗用型防除機に飛散低減ノズルか飛散防止カバーのいずれか、或いは両方を取り付けて、周囲への農薬の飛散量を、感水紙への薬液付着量で評価した。
調査結果(概要)	飛散低減ノズル、或いは飛散防止カバーを装着することによって、薬液の飛散量は防除機の周囲数ｍまでの裸地や茶樹上で約１／２程度に抑えられた。
コメント等	結果は、2007年に成果情報として公表した。

情報番号	130
対象とした飛散対策	レイシ
調査の目的	遮蔽物（ソルゴー及び防風網）が農薬飛散防止に及ぼす効果を確認する。
調査年次・事業名	平成１９年農薬飛散防止普及活動事業
調査実施機関名	鹿児島地域振興局
調査の方法(概要)	感水試験紙の濡れぐあいにより，遮蔽物が農薬飛散防止に及ぼす効果を肉眼で観察する。
調査結果(概要)	遮蔽物の前後で感水試験紙の濡れ具合が大きく違ったことから，農薬飛散防止にかなり有効であることが肉眼で確認できた。
コメント等	講習会等の機会に，遮蔽物の有効性を農家にＰＲしていきたい。

情報番号	131
対象とした飛散対策	スピードスプレーヤーによる散布
調査の目的	通常散布（慣行散布）でのスピードスプレーヤーによる飛散状況調査
調査年次・事業名	2006年
調査実施機関名	鹿児島県農業開発総合センター果樹部　環境研究室
調査の方法(概要)	通常散布（噴口圧力15kg／cm2，噴口角度45度）で噴口から7〜30m，高さ0.3mのところに感水紙を設置し，散布方法，噴口ノズル，送風ファン速度等を違えて付着程度を調査した。
調査結果(概要)	飛散は7mで見られ，17，22，30mに設置した感水紙には付着は認められなかった。また噴口ノズルは小さく，片側散布で送風ファンを高速にすると付着量は多くなった。
コメント等	2006年10月に関係機関の技術員，農家を対象に研修会を開催し，指導した。2006年度の成績書に公表した。